乳がん(乳ガン/乳癌)の検診・症状・治療に関する正しい知識【ブレキャンガイド】
費用

検診費用・治療にかかる料金を知る!

40歳以上の人は2年に1回は検診を受けるように勧められており、自治体や職場により自己負担額を抑えて検診を受けることができます。
では、それ以外で検診を受ける場合の費用は?また乳ガンと診断された際には、治療にあたってどれぐらいのお金が、かかってしまうのでしょうか。

もしかしたら無料かもしれない検診費用

国からは40歳からとされておりますが、30歳ぐらいの人は年に1度は検診を受けることが望ましいとされております。

40歳以上、2年に一回の検診の場合は、自治体からの補助を受けることができますが、それ以外で検診を受ける場合は、健康診断と同様に保険適用外となりますので、3割負担ではなく全額自己負担となります。

自治体により違う負担額

現在40歳以上の人に適用されている自治体による乳がん検診は、各自治体により費用や検査内容が異なります。

多くの自治体が問診、視触診、マンモグラフィにより検診であり、マンモグラフィと併用することで効果が高まる超音波(エコー)による検診を導入している自治体は、未だ少ないのが現状です。

値段は、無料から3000円程度で受けることができます。東京23区を例とすると、中央区は無料、新宿区は800円、世田谷区は1,000円と自己負担額が設定されております。

保険適用外の検診でかかる料金

40歳未満の人や、毎年検診を受けたい人の場合、自治体からの補助を受けることができませんので、検診にかかる費用は保険適用外の全額自己負担となってしまいます。

マンモグラフィが6000円前後、超音波(エコー)が3000円から4000円程度、それに問診、視診、触診などと通常診断料金が加わり、1万数千円程度となるようです。

これはあくまで目安であり、料金は病院によって違いますし、マンモグラフィはほとんどの乳がん検診で行われておりますが、超音波検診は行っていない病院も多いので、料金だけを見るのではなく、検診の内容も合わせて確認するようにしましょう。

検診費用は高いのでしょうか?

自治体の補助を受けた場合と全額自己負担の場合は、10倍近く料金は違ってきます。

しかし多くの病院では1万円代で検診は行える訳で、しかも毎月ではなく1年に1回となれば、毎月1000円ぐらい乳ガン検診貯金しておけば、検診料金を溜めることができます。

残念ながら「乳がん」は命を落とす可能性のある病気です。早期発見の可能性が少しでも高くなるのなら、安心を得るためにも毎年の検診を検討してみてはいかがでしょうか。

治療・手術にかかる気になる費用は?

乳癌の診断を受けた場合、多くは手術が必要となります。そして手術に向けて癌細胞を小さくする、または再発、転移を予防・防止するために、抗がん剤やホルモン剤、放射線を利用した治療が必要となります。

以下に紹介する料金は保険適用による3割負担の値段となります。

手術と入院費でいくら?

乳房切除術、及び温存手術においても、現在では日帰りでの手術はできず、入院が必要となります。

手術内容によりますが、1週間から十日前後の入院費用を合わせて、20万円から25万円が手術にかかると言われております。

放射線治療費は初回が高い!

再発予防に効果が高い放射線治療は、退院後の平日5日を5週間で、計25回程度受ける必要があります。

多くの病院では初回に2万円前後の料金がかかり、2回目以降の放射線治療では4000円から5000円が毎回かかります。

25回分ですと、12万円から14万円程度となります。

抗がん剤は種類により値段が違います

使用される抗がん剤により、治療にかかる費用は違ってきまして、現在治療で使われる代表的なCMF(C:シクロホスファミド、M:メトトレキサート、F:フルオロウラシル「5−FU」)は6サイクルとして約3万円。

AC(A:アドリアシン、C:シクロホスファミド)は4クールで2万円程度。

FEC(F:5−FU、E:エピルビシン、C:シクロホスファミド)では6クールで、20万円近い費用が必要となります。

ホルモン療法は期間が長い

ホルモン依存性乳癌に効果の高いホルモン剤は、術後長いものでは5年程度使用しなければいけなくなります。

多くは抗エストロゲン剤(タスオミンなど)の5年間服用と、LH-RHアゴニスト製剤を4週間に1回の注射を2年間行います。

抗エストロゲン剤が5年分で17万前後、LH-RHアゴニストが2年分で40万円程、合計すると60万円近くの自己負担となります。

保険適用外の治療

日本では未承認の海外の薬や、最新治療法のページでご紹介したラジオ波熱凝固療法などは保険適用外となり、治療費が高額になってしまいます。

高い有効性と、安全性が認められることで保険適用となり、多くの悩める人が救われる可能性が高くなるので、今後の承認が期待されております。

高額療養費制度って知っていますか?

癌の治療費は高額となりますので、国の制度である高額療養費制度のことを確認しておきましょう。

1ヶ月の医療費が約8万円を超えたら補助を受けることができる!

健康保険に加入している人は、保険適用対象の治療費が一定額を超えた場合に、払い戻しを受けることができます。入院などにより一括で支払う必要がある場合は、限度額のみを病院に支払うだけで済みます。

限度額による自己負担額の算出方法

限度額は、所得と年齢に応じて規定されておりまして、70歳未満の人では、月に53万円以上の所得がある人は、15万円、53万円未満の人では80,100円。住民税非課税が適用されている世帯では、35,400円とされております。

自己負担額は、限度額と保険適用前の医療費により以下の公式で求めることができます。

自己負担額 = 限度額 +(医療費 − 267,000円※高所得:50万円)× 1%

1ヶ月に12万円の治療費(3割負担)がかかった人の例

3割負担で12万円ということは、本来の医療費は40万円となります。一般的な所得とすると限度額は80,100円になりますので

自己負担額 = 80,100円 + (400,000 − 267,000円)× 1%

よって自己負担額は、81,430円となります。

月またぎでの入院の場合

高額療養費制度は、1月の治療費の総額により適用されるか決まります。

月末に入院し、翌月も入院したままの場合は、月末にその月の入院費用を支払わなければいけないことが多くなります。

その場合、入院費用が2回に分けられ限度額を超えないということがありえます。

「乳がん」の場合は入院の時期などを選択するのは難しいとは思いますが、最も有効に利用するには、入院などで月をまたがないようにする必要があるのです。

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